近年では、就職先としてコンサルティングファームへ関心を持つ学生が珍しくなくなりました。しかし、そのような学生でも、戦略コンサルについてはよく知っていても、総合コンサルやシンクタンク、組織人事コンサル、財務系コンサル（FAS）などについては、十分に理解できていないという人は多いのではないでしょうか。
その中でも、総合コンサルは組織規模が大きく、幅広い領域のコンサルティングを行っているため、仕事内容やその特徴について、外部からは分かりづらいかもしれません。また、応募先として戦略コンサルと比較検討していて、その違いはどのような点にあるのかを知りたい方も多いと思います。
そこで本記事では、急成長し、コンサルティング業界で大きな存在感を持つようになっている総合コンサルティングファームの魅力について、詳細に解説していきます。コンサルティングファームに入社することを目指す方が、学生時代にしておくべきこともご紹介しますので、皆さんのキャリア形成の助けとなれば幸いです。
総合コンサルとは、経営戦略、人事、IT、M&A、サプライチェーンなどさまざまな分野について、クライアント企業に対して提案を行うコンサルティングファームです。
総合コンサルの魅力の一つは、さまざまな部門が連携して総合的な提案と支援ができることにあります。経営戦略やIT、M&A、組織人事などの専門性や特定業界における知見を豊富に持つコンサルタントに加えて、グループ内には公認会計士や税理士など、異なる専門性を持つ人材が集結しています。そこでは組織の壁がほとんどない状態でコラボレーションされ、それぞれの専門家が知恵を存分に出し合うことで、クライアント企業の課題を経営戦略の立案から必要なITシステムの導入、人事制度や会計、経理財務の仕組みの変革まで、一気通貫して解決できるのです。
また、総合コンサルは会社の規模が大きく、豊富な資金を持っているということも重要な点です。豊富な資金は、新しいサービス開発への先行投資を可能にします。実際にアクセンチュアのほか、デロイト トーマツ コンサルティング、PwCコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、KPMGコンサルティングの「Big4」と呼ばれる大手総合コンサルティングファームでは、研究開発チームを組成し、技術や社会の動向を踏まえた先端領域のサービス開発に力を入れたり、M&Aによって新しいサービスラインを拡充したりしているのです。
M&Aの対象は、AI企業や広告代理店からデザインファームまで多岐にわたります。近年ではウクライナ情勢や中国情勢などの地政学的リスクへの備えや、脱炭素社会やESG（環境・社会・企業統治）への取り組みなどが企業に求められるようになっています。このような社会情勢に対応するために、マクロ的観点から企業へ提言を行うシンクタンク部門を設立する動きがはじまりました。
また、資金力があることで、社員の研修制度を充実させることも可能となります。多彩なユニットや部門の人材の知見や経験をベースとした高度な教育制度が多数用意されていることは、新卒入社の社員にとって大きな吸引力となるでしょう。
さらにグローバルとのつながりが深いことも注目点です。特に外資系大手総合コンサルの場合、グローバル企業の拠点となるほぼ全ての国・地域に拠点を持っており、世界中のオフィス間の連携・交流が盛んに行われています。
戦略コンサルティングファームと並行して、総合コンサルティングファームへの応募を検討しているという学生の方も多いことでしょう。ここでは両者の違いや関係性について紹介します。
前述のとおり、総合コンサルは戦略コンサルと比較すると規模が大きいファームが多く、豊富な資金力を背景にM&Aを行うことができます。その対象はコンサルティングファームも例外ではありません。2010年代には、大手総合ファームによるグローバル戦略ファームの買収が盛んに行われました。
2014年には、100年の歴史を持つ世界的な戦略ファームだったブーズ・アンド・カンパニーがPwCグループに統合され、大きな話題になりました。現在はPwCグループ内で戦略コンサルを担う「Strategy&」として活動しています。
また、ファイブフォース分析やバリューチェーンで知られるマイケル・ポーターら米ハーバード大学ビジネススクールの教授陣によって創設された戦略ファームであるモニターグループも同様です。2013年にデロイトグループに統合され、現在はデロイトグループのグローバルな戦略部門、「モニター デロイト」になっています。
もちろん、統合された戦略ファームにも、多様な専門家とのコラボレーションによってクライアント企業のより高度な変革支援が可能になるなど、多大なメリットがあります。大手総合ファームの規模が拡大する中、このような戦略ファームとの統合は今後も行われるかもしれません。
また、近年は競争環境の激化を背景に、多くの企業が大規模な変革をスピーディーに行う必要に迫られており、戦略立案のみならず実行支援まで含めて一気通貫で支援してほしいという要望が増えています。さらに、現代の企業経営においては、経営戦略や業務改革、人事制度、経理財務などの管理体制に至るまで、あらゆる領域でデジタル活用が前提となりました。そのため、IT・デジタル領域の課題解決に強いコンサルサービスへのニーズが高くなっています。このような中、企業から総合コンサルへの依頼が増加し、急成長をしているのです。
一方で、戦略コンサルの総合コンサル化も進んできています。戦略コンサルティングファームでも、実行支援まで踏み込んだプロジェクトを行っているうえ、デジタルトランスフォーメーション（DX）コンサルチームを持つファームも登場しました。
このように、総合コンサルの戦略部門やビジネスコンサル部門と戦略コンサルでは、プロジェクトによって経験できることに大きな差はないといってもよいでしょう。実際、総合ファームの出身者は戦略ファームで高い評価を得られるため、両者の間では働くコンサルタントの転職も活発であり、個人のキャリアとしての垣根も徐々になくなってきています。
戦略コンサルを志望していた学生の方も、このような総合コンサルと戦略コンサルを取り巻く環境の変化を踏まえて、自身によりフィットするファームを選んでいただければと思います。
総合コンサルの社内にはたくさんの部門があり、それぞれ専門領域や仕事内容が異なっています。例えば、戦略コンサルタント部門は経営戦略に関する構想設計を主に担当するのに対し、ビジネスコンサルタント部門は業務改善や実行支援など、ITコンサルタント部門はシステムの開発や導入を行います。
ファームによっては、職種・部門ごとに採用を行うこともありますが、ジュニアクラスでは入社後に本人の希望と社内リクルーティングにより配属が決まるケースもあります。その場合は、入社後に優先順位をつけて複数部門に応募を出し、各部門で評価に基づいた選考が行われて、配属が決定するという流れが一般的です。新卒であれば当初は研修などで、研修後はアサインされたプロジェクトでの仕事のパフォーマンスによって評価されます。昨今は、戦略部門の人気が高く、競争率が高い傾向にあります。
それでは気になる年収水準はどの程度なのでしょう。総合コンサルの役職と年収水準について紹介したいと思います。
新卒で入社した新卒社員に対しては「プール」という期間が設けられることが一般的です。プールとは、新卒社員がビジネスアナリストとして色々なユニットやプロジェクトを経験し、コンサルタントとしてのベーシックなスキルを身につけながら、専門にしたい分野を探す期間です。プールでは、新卒社員の希望が比較的反映されやすいため、関心ある分野に積極的に挑戦してみるとよいでしょう。
コンサルタントにはクラス（階層）があり、経験や実績によってプロモーション（昇進）をしていきます。クラスごとの呼称やプロモーションする年数の目安は会社によって異なります。比較的多いケースとしては、まずビジネスアナリストを1〜2年経験したのち、コンサルタントを3年、シニアコンサルタントを3年経験します。その後マネジャー、シニアマネジャー、ディレクター、アソシエイトパートナー、パートナーといったクラスへ上がっていきます。
階層別の年収は以下のようなイメージです。
シニアマネジャー以上の階層については評価による振れ幅が非常に大きいのですが、シニアなパートナーでは1億円以上稼ぐケースもあります。
コンサルティング業界は、一定期間で昇進できなければ退職させられるといういわゆる「アップオアアウト（Up or Out）」というスタイルで、厳しく成果が求められる印象を持つ方も多いと思います。かつて、コンサルティングファームが小規模な組織で運営されていた時代は、徒弟制度的なカルチャーで、クオリティーの担保のためにそのような厳しさが求められていたファームもありました。
しかし、現代のコンサルティング業界では、研修体制も整っているうえ、事業拡大のためには人手が必要なことから、人材育成を丁寧に行っているファームが大半です。特に、クライアント企業からのニーズに応えるため、積極的な採用を続ける総合コンサルでは、社員が解雇されることは稀です。与えられた責務を果たし、年数を重ねれば基本的には昇進していくことができるでしょう。
また、SDGｓ（持続可能な開発目標）・ESG対応に関するプロジェクトも増える中で、女性の持つ英知や感性がコンサルティング業界内でますます重要になってきています。そのような中、女性社員がライフイベントと仕事を両立させながら、無理なくキャリア形成できる環境も整備されてきています。
ただしパートナークラスへの昇進については、案件を受注するという高度なスキルと能力が求められるため、容易ではありません。パートナーを目指す場合には、特定領域における高度な専門能力の形成や社外への露出なども含めて、意識しながらキャリア形成していくとよいでしょう。
総合コンサルの基本的な選考フローは、「エントリーシートの提出」→「筆記試験・WEBテストの受験」→「面接を複数回」→「内定」です。その他、「グループディスカッション」や「ジョブ」といわれるコンサルティング業界特有のインターン形式の選考を取り入れている企業もあります。
総合コンサルの選考で行われる面接では、人物面や志望動機、適性、これまで取り組んできたことについて確認される一般的な面接内容に加えて「ケース面接（ケースインタビュー）」が行われます。
ケース面接とは、特定のビジネスシチュエーションを想定して、面接官とディスカッションを行う面接です。「ハンバーガーショップは全国に何店舗あるか？」「新幹線内のコーヒーの売り上げを2倍にするには？」といったようなテーマについて、論理的に回答することが求められます。
特殊な面接であるために、コンサル適性がある方でも準備をしないまま応募すると、要領がつかめずに落ちてしまうことが多いので注意が必要です。逆にいえば対策をすればクリアが可能なので、CareerPodの以下記事を活用して準備をしましょう。
ここでは総合コンサルに求められる資質と資格について説明します。資格はそれほど重視されていませんが、主に3つの資質が求められます。
新卒採用において総合コンサルに求められる資質は、主に「問題解決能力・論理的思考能力」「コミュニケーション能力」「素直さ・成長力」の3つが挙げられ、戦略コンサルとほぼ同様です。当然ながら、キャリア採用・経験者採用も業務経験に加えそれらのスキルは重視されます。
クライアント企業は日本を代表するような大企業が大半です。社内にも優秀な人材が数多くいる中で、あえて外部に仕事を発注するわけですから、クライアントからコンサルタントへは高い問題解決能力が期待されています。
また、論理的思考力も重要です。問題解決において論理的思考力が必要なのはもちろんのことですが、クライアントに納得してもらう提案を行ううえでも不可欠です。論理的に構成された文章や書類を作成するスキルを入社前から磨いておきましょう。
コンサルティングは“人”を対象とする仕事です。人はロジックや合理性だけで動くわけではありません。また、社外の人ですので、指示や命令で動かせる関係でもありません。提案内容をもとに動いてもらうには、気持ちの面でも納得してもらうことが必要です。きれいな戦略を描いても、人とのコミュニケーション能力や他人が考えていることを察する感受性・理解力に乏しければ、クライアントの課題解決にはたどり着かないでしょう。
自分の考えに反対されたり、問題点を指摘されたりした時に、それをどう受け止め自ら変わっていけるかという素直さや成長力もとても重要な資質の一つです。
どのような業界でも、新卒で入社すると学ぶべきことが膨大にあるうえに、スタンス面（心構え）においても高い成長が求められます。特に、コンサルタントは、クライアントの経営幹部の問題解決を支援する仕事なので、幅広い業界知識や先端テクノロジーの動向、経営戦略手法などを短期間に習得することが求められます。
自分の考えや過去の経験に固執せず、新しく教わったことを吸収し、実践してみるという素直さがコンサルタントとしての成長にもつながります。経験の浅い新卒入社のコンサルタントには、特に求められる資質といえるでしょう。
総合コンサルへの就職において、資格は特に必要はありません。資格よりも大切なのは、前項で述べた3つの資質です。会計や経営の知識については、基礎的なことを踏まえたうえでディスカッションできれば十分といえます。本格的な勉強は、内定獲得後から入社するまでにおこなっていけば間に合います。
ただし、英語力については高めておいた方がよいでしょう。選考の段階では直接的には関係ありませんが、入社後には英語の資料を読む機会も多いですし、アサインされるプロジェクトの幅が広がるという点でも必須です。
また、IT・デジタルコンサル部門を志望する場合には、プログラミングなどのITスキルは評価につながります。同領域に関心ある方は、早めに学習しておきましょう。
上記の通り、難関資格を取得しておく必要は特にありませんが以下のような経験やスキルを習得しておくことをお勧めします。
まずは、自分の関心ある領域で「問題解決をして、人と協働して目的を達する経験」をたくさん積んでおくことです。特に、長期インターンや部活動でのOB・OGとの渉外経験やイベントの取りまとめなどの経験は役立つでしょう。
また、ビジネス文章の作成能力は、学生のうちから培っておくことが大切です。論文作成の能力とは異なり、ビジネスライティングでは、読者の立場や知識水準、感情などを推察しながら、意図するインパクトを生み出す必要があります。コンサルティング業界だけではなく、官庁や金融機関などに入社する新卒社員が苦労するスキルでもあるので注意が必要です。
さらに、前述の通り英語力は時間のある学生時代に高めておいた方がよいでしょう。高い英語力を備えておけば、海外オフィスの現地スタッフとスムーズにコミュニケーションをとれますし、英語の資料をすばやく読みこなすこともできるので、仕事のパフォーマンスが高くなります。
総合ファームのコンサルタントは、経営戦略の立案や業務改善、先端テクノロジーを活用した経営課題解決などに関する経験を積んでいるため、企業の経営幹部・幹部候補として抜てきされるキャリアが開かれています。また、このような経験を20代のうちから積める点も、一般的な大手事業会社にはない魅力になっています。現代の人材市場において、総合ファームの経験は戦略ファームと同様に経営幹部へ至る「キャリアの高速道路」といえるでしょう。
事業会社への転職では、大手事業会社で経営企画や事業開発に携わったり、ベンチャー企業の経営幹部へ転身したりするケースが多くなっています。また、現在はITやデジタルの力を使って企業の変革を起こしていくDX系のプロジェクトの経験者が、多くの業界の企業で引く手あまたになっています。さらに、競合となるコンサルティングファームへの転職では、即戦力人材として高い評価を受けて、高いポジションへ好待遇で迎えられています。
ただし、総合ファームの場合は、所属する部門や専門領域によって、ネクストキャリアの方向性が異なってくる点にはやや注意が必要です。たとえば、事業会社を目指す場合には、戦略部門出身であれば前述のような経営企画などのポジションへの転身が多いですが、組織人事コンサル部門出身であれば人事部門の幹部候補として、ITコンサル部門出身であれば情報システム部門の幹部候補としての転身が多いといったように専門性にフィットした転職が中心になっています。
なお、コンサルティング業界外に転職する場合は、20～30代までに転身するケースが大半です。40～50代のディレクター、パートナークラスになると、社会へ与えることができるインパクトの大きさ、自由度の高さ、報酬面での魅力などから、コンサルティング業界に残るという選択をする人が多くなります。そのため、他のコンサルティングファームに同等以上の条件で転職したり、現職に残りながらスタートアップ支援を行ったり、大学での教育活動を行うなど活動の幅を広げる傾向にあります。
コンサルタントのネクストキャリアについては、CareerPodの以下の記事で詳細に解説していますので、こちらもぜひご覧ください。
総合コンサル中でも特に規模が大きく、グローバル展開をする総合コンサルティングファームがアクセンチュアとBig4です。就活生の中で人気の高いこれらのファームの特徴について紹介します。
2025年時点で、グローバルにおいて約80万の人員を擁する世界最大のコンサルティングファームです。M&Aにも積極的でこれまでに数多くの企業を買収しています。2019年には世界的なクリエーティブエージェンシーのDroga5を買収し、広告領域にも進出しました。
そのサービス領域の広さと組織規模の大きさによって、大手企業のビジネスパートナーとして、欠かせない存在になりつつあります。戦略を立案し、業務を設計し、テクノロジーを用いて運用を行い、運用後に戦略を再考するまでを一連で行えるアクセンチュアのビジネスモデルは、クライアントから高い評価を受けています。
また、アウトソーシング業務や、大手企業とジョイントベンチャーを立ち上げ、デジタルマーケティングからサプライチェーン、需要予測までの仕組みを共同運営するといった、従来のコンサルティングの枠組みを超えた事業も行なっているのも特徴の1つです。直近では、NVIDIA社との協業なども通じて、AIエージェントの推進にも注力しています。
働き方という観点でも、ワークライフバランスの改善やダイバーシティーの促進にも他社に先行して着手してきました。先進的な取り組みに積極的なアクセンチュアの動向は、これからも目が離せません。
日本における歴史が長く、Big4の中で最大級の規模のコンサルティングファームです。インダストリー（業界別）とオファリング（機能別）の掛け合わせを軸とした組織運営で、様々な企業に対して、戦略から業務改革、デジタルソリューションの実装まで一貫してサポートしています。
人材育成においては「ピープルファースト」という考えのもと、人材をいかに大切に育てていくかを重視しています。それもあり、人材育成に関して責任を持っている役員が多いほか、研修講師やトレーナーの多くも現役コンサルタントが担当している点も特徴的です。
なお2024年にデロイトトーマツグループ全体で事業区分の見直しが行われ、DTCを含む3社のサービスが「コンサルテイティブ」という1事業として再編されました。さらに2025年末には3社の合併が完了し、様々な専門性がより一体となって高い価値を提供できる体制となっています。
近年、従業員数を急激に拡大しており、Big4内で最大手の1社となっています。同社の最大の特徴は法人を超えた協力体制を重視している点で、コンサルティングをはじめ、ディールアドバイザリー（FAS）、監査、税務、法務を担当する各法人が一体となって、クライアントに高い価値を提供しようとする姿勢が強くみられる会社です。
領域の面では、前述の通り世界的な戦略ファームだったブーズ・アンド・カンパニーを「Strategy&」として統合しており、戦略コンサルティングにも強みを持ちます。さらに、AIやWeb3、また宇宙ビジネス等、先端技術の活用にも力を入れているほか、サステナビリティー領域や地政学リスク、経済安保といったテーマにも尽力しており、社会課題解決に関心を持つビジネスリーダーからも注目されています。
また、「やさしい、コンサル」を標榜しているのも大きな特徴です。長期的に働くことをサポートする制度が多く整っており、マイルドで働きやすい環境であるといわれます。加えてグループ内や海外への異動も柔軟であるなど、人材育成やキャリア形成の面も充実しています。
DTCの元代表である近藤聡代表をはじめ、大手ファームの実力派パートナーが続々と集結する急成長中のファームです。他社に先駆けてコンサルとFASを統合するなど、斬新な改革を厭わずに挑戦し続けています。また、2019年にはグローバルからの投資のもと、「プロジェクト・ドラゴン」と呼ばれる成長計画を策定。グループ内のコンサルの売上比率を50％以上に拡大させることに成功しました。
2024年からは新たな中期計画を推進しており、他ファームが注力するテクノロジー領域だけでなく、戦略・リスク・組織人事などのマネジメント領域を中心に成長することを目指しています。なお、同社も戦略ファームである「パルテノン」を2014年に買収し、グループ内の戦略コンサルティング部門として統合しました。
組織運営で特徴的なのは「パーパス」です。同社はBig4の中で初めてパーパスを掲げました。具体的には「Building a better working world（より良い社会の構築をめざして）」のパーパスを設定し、短期的利益ではなく業界や社会全体の向上を最優先に考えることを徹底しています。
同社は、幅広い業界のクライアント企業に対し、「攻め（マネジメントコンサルティング）」と「守り（リスクコンサルティング）」の両面から経営全般を支援することを重視する総合コンサルティングファームです。「攻め」の領域では、経営戦略立案、業務改革、DX推進などを通じて企業の成長を後押しし、「守り」の領域では、リスク管理、コンプライアンス対応、サイバーセキュリティ、内部統制といった課題に対応することで、企業の持続可能性を支えています。
さらに、クラウド、AI、ブロックチェーン、データサイエンス、システムセキュリティーなどの専門家を集結させたKPMG Ignition Tokyoを立ち上げて、社会や企業からのデジタルニーズに応えられる体制を整えています。
また、同社は他のBig4ファームと比較するとコンサルティング部門の規模はやや小さく、成長ステージにある点が特徴です。そのため、新卒や若手社員にも早い段階から責任ある業務を任される機会があり、自らの意志で会社の文化づくりや方向性に貢献していける環境が整っています。
この記事では、総合コンサルの仕事内容やキャリアパス、年収などについて紹介しました。総合コンサルは、幅広い分野のプロフェッショナルが集まっており、提供しているサービスのラインアップが豊富なことが大きな強みとなっています。
個人のキャリアとしても、多くの成長機会を得ることができる環境ですので、経営人材もしくは、特定領域のプロフェッショナルとしてのキャリアに興味を持つ方にとっては、魅力的な就職先と言えるでしょう。
